活力ある社会の実現を目的とする、幅広い分野の課題解決に資する科学技術に関する研究であって、次の各号に掲げるものとします。

1. 組込みシステムに関する研究
2. AI技術に関する研究
3. 画像技術に関する研究
4. 上記に関連する技術に関する研究

1. 愛知県、岐阜県、三重県、静岡県に本校がある日本の大学、各種研究機関に属する 個人またはグループで、推薦者の推薦があるもの。
2. 推薦者は、所属する大学、各種研究機関の代表者・学部長・研究所長、またはそれに準ずる方とし、所定の推薦書に必要事項を記載の上、当財団に提出するものとします。ただし、大学院生はこれに加え、指導教員の推薦も必須とします。

研究助成金の使途は、申請書記載の使途に基づくものとし、所属する大学、各種研究機関が定める規程等に従うものとします。

2020年4月1日〜2020年5月30日（必着）

1. 当財団の選考委員会において、応募者から提出された研究助成申請書により、厳正に審査し決定します。
2. 助成額は、選考委員会の審査結果に基づき、理事会にて決定します。
3. 助成の決定は、2020年8月中を予定しています。研究代表者に対し、文書により結果をお知らせします。
4. 研究助成金は、助成採択決定後、大学、各種研究機関等の指定の金融機関に振り込みます。

助成金は、原則として、助成金受領者が所属する大学、各種研究機関に対して、委任経理金として助成します。

研究期間は、助成金交付後、原則として1年間とし、助成金受領者は、研究終了後3か月以内に、助成研究報告及び会計報告を別途定める様式によって行うものとします。

助成金受領者は、研究終了後1年以内にその研究成果を当財団に提出するものとし、当財団は、ホームページ、機関誌等を通じて、対象者名、内容等を公表するものとします（ただし、個人名または団体名の公表に支障がある場合を除きます。）。

交付された助成金は、研究の成功不成功に係わらず、その返還を求めないものとします。ただし、申請書にしたがった研究を行わず、助成金の不正使用または不正受給を行った場合、研究助成金の一部または全部の返還を求めることがあります。